調査

インサイト2021:「公式情報の更新」機会が急増する中、デジタルにおける「敏捷性」が事業の成功の決め手に

新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進み、2021年にはこれまでにない期待感が見られるようになりました。ただ、「日常への回帰」を期待する声は大きいものの、コロナ後の日常が以前と同じものに戻ることはないでしょう。世界中の小売店やレストランが再び開店したとしても、昨年見られたデジタル消費者行動の変化が消え去ることはありません。世界的なパンデミックによりデジタル変革の加速が前例のない水準で進んだため、今や「デジタルファースト」はイノベーションの印ではなく、生き残りのための必須条件となりました。2021年、そしてそれ以降の世界で確実に成功を手にするには、企業は「デジタルベスト」でなくてはならないのです。 こうした状況を実証するデータも揃っています。  従来の「1年間の振り返り」レポート（正直、2020年を改めて振り返りたい人などいませんよね）の作成に代わり、Yextでは、昨年に見られた最も重要なトレンドと、これらが今後企業にとり意味するところを分析することを選びました。  そこから生まれた1つ目の洞察が、デジタルにおける「敏捷性」—企業が迅速かつ簡単に方向転換を行い、オンラインの自社情報を更新できること—が、今後も引き続き、事業面での成功において主な鍵となるいう点です。 敏捷性 ＝ 生き残り 2020年を通じて明らかとなったように、企業が生き残るためには敏捷性が鍵となります。カーブサイドでの食料品受け取り提供開始、配達人材の採用増、レストランの駐車場への三角テントの設営、データハブを活用した顧客への影響の定量化など、さまざまな手段で敏捷に対応した企業は高まるプレッシャーの中でも生き残り、果ては活況を呈したのに対し、そうでない企業は遅れを取りました。こうした動きには、2021年も大きな変化は見られないでしょう。パンデミックによる不確実性が拭えない中、企業には状況に応じて戦略の変更を続けていくことが求められることになります。  では、ある企業の敏捷性が十分なレベルに達しているかどうかを測るにはどうすればよいでしょうか？その答えは、コミュニケーションにあります。 デジタルにおける敏捷性を測る主要指標として挙げられるのが、ある企業が過去数か月中に更新した「公式情報」の数です。公式情報とは、閉店、提供するサービス、購入可能な商品、営業時間など、一般公開されるすべての情報を指し、肯定的な顧客体験とスムーズな顧客獲得ファネルを実現する上で欠かせないものです。昨年に見られたような混乱の中では、企業には、シームレスな更新を行うことのできる能力が求められます。実際に、Yextの既存顧客*が2020年に更新した公式情報の数は2019年に比べて75%増加しました。また、2月から3月の比較では、更新された情報の数が前月比2倍以上に増加しています。 4月にYextが発表した検索インサイトレポートでは、Yextプラットフォーム上の更新数の大幅増についてすでに詳細にお伝えしています。ただ、驚くべきことに、公式情報の更新数はその後減少していません。3月、4月、5月、6月と更新数が急増した後も、過去6か月間の数値を前年同期と比較して33%増と引き続き大幅な増加が見られています。  アナリストであれば、こうした現象を株式の取引量と比較して、インターネットの変遷がこれまでなく加速していることを理由に、前年に比べ公式情報の「流動性が高まった」ものと結論付けるかもしれません。そうした全体的な傾向はともあれ、ここで気になるのは、「では、当社の属する業種の傾向は？」といったところでしょう。  非常によい質問です。データサイエンティストの視点から見れば、変化と呼ばれるものを評価する上で利用できる指標は多数あることでしょう。しかし、この著者（データサイエンティスト）は、平易化のため、新型コロナウイルスに対する業界の反応度、さらに当初の反応後に更新された公式情報の数から、その業界がそうした変化をどのように継続させたかに注目しました。情報の更新の必要があるのはどの業界でも同じですが、業界の性質はそれぞれに異なるため、個別の業界で起こった主要な変化を詳細に観察し、こうした状態が「新しい日常」である理由を見ていくことが有効かと思います。 危機に迅速に対応するのは素晴らしいことですが、時間の経過につれて、変化を遂げていくことができれば申し分ありません。そして、2021年に際し、優れたデータ衛生管理を実践できる企業だけが、「デジタルベスト」となり、最高の地位を確保することができることでしょう。 以下では、各業界における「デジタル敏捷性」の実際を見ていきます。  1. 教育 大学生であれ、小学生の保護者であれ、現在の状況は非常に厳しいものでしょう。「大学ってもっと楽しいはずだったのに」「子供がずっと家に居て何もできない」といった苦しみの声が聞こえてくるようです。ただ、どちらの立場であっても、「デジタル学習」の潮流を如実に感じていることは確かでしょう。 パンデミック発生当初には他の業種に若干遅れをとったものの（当社の初期の評価では、教育セクターの反応度は調査対象の全10業種の中で4番目でした）、年後半にかけ、教育セクターは熱心にデジタルへの移行に取り組みました。この結果、同業界で過去6か月間に更新された公式情報の数は前年同期比で全業種中2位となっています。教育機関のデジタル担当マネージャーが1か月に更新した情報の数は平均で前年同月比154%増を記録しました。 こうした機関は、主要なイベントの日程や学校行事予定表の変更、デジタル学習ポリシーやバーチャルツアーの追加などを通じ、デジタル・ナレッジの継続的な更新に取り組んでいます。2021年にもデジタルプレゼンスの強化に取り組む学校の数は増え続けることでしょう。 2. 医療 医療業界では、患者の急増に合わせた新たな運用モデルの展開に加え、自社の公開情報に前四半期比でおよそ4倍に上る数の更新を行いました。  こうした情報の更新の大半は年初に行われましたが、7月以降についても、2019年の同期に比べて情報の更新量は65%増加しています。 医療提供者は、自社サイトでのCDCのFAQ提供、病状に応じた適切なロケーションへの道案内、検査やワクチンの提供状況などの形で、状況に応じた最新のガイダンスを提供し、安全な環境を作り出す上で、先頭に立って既存や新規の患者とのコミュニケーションの役割を担ってきました。こうした状況は今後も継続することでしょう。 […]

lchamberlain 2021-02-05