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トリドールホールディングスが店舗情報をグローバルで一元管理、Yextを「店舗情報のハブ」として活用してDXを実現

外食大手のトリドールホールディングスは、グローバル化に対応したビジネス基盤の構築に向けて、業務プロセスの最適化を図るためにDXの推進を強化しており、そこで着目したのがYextでした。

By Yext

7月 29, 2021

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世界に通用する日本発のグローバルフードカンパニーを目指して

"Finding New Value. Simply For Your Pleasure."(お客様のよろこびのために、新しい価値の発掘に挑戦する)というミッションを掲げ、本格的な讃岐うどんをセルフ形式で提供する「丸亀製麺」やハワイアンパンケーキカフェ「コナズ珈琲」、切りたて牛肉専門店「肉のヤマキ商店」、香港で人気の「雲南ヌードル」などを展開する外食大手のトリドールホールディングス。日本発のグローバルフードカンパニーを目指して、世界34ヵ国・地域に1700店舗以上を展開しています(2021年6月末現在)。

同社は、グローバル化に対応したビジネス基盤の構築に向けて、顧客に対してのサービスは手づくり、できたてによる食体験の提供を大切にしつつも、業務プロセスの最適化を図るためにDXの推進を強化しており、そこで着目したのがYextでした。

多言語対応なので、グローバルビジネスにも最適

「店舗運営において重要な店舗の情報やメニューの情報は、常にきちんと管理しなくてはなりません。その中で、店舗情報をグローバルで一括管理するクラウドプラットフォームにYextが良いのではと思ったのがきっかけです」と執行役員CIO 兼 BT本部 本部長の磯村康典氏は話します。

事例インタビュー動画をご覧いただけます。

Yextは、グローバル展開をしており、マルチ言語に対応しているので、同じ店舗の情報でも複数の言語で管理が可能で、海外拠点の情報もその地域の言語で一元管理できます。

当初の目的は、Googleなどの検索エンジンやインターネット上に店舗の所在地、営業時間、メニューといった『店舗情報』を、タイムリーかつ正確に提供することでした。Web検索するたびに店舗の最新情報が表示されるようにすることは、お客様の利便性向上のために欠かせません。すべてYextを見れば、正しい情報があるという状況が作れているので、Yextを導入したことにより、間違った情報や古い情報が出回ったりすることがなくなってきています」(磯村氏)

こうして、同社は顧客向けの情報発信を効率化しましたが、それ以外の有効な用途として、さらに内部の店舗情報もYextで管理できるようにしました。店舗情報を取り扱うシステムがいくつかある中、それをどうにか一つにできないかと考えたときに、クラウド(SaaS)で提供されていたのはYextだけだったそうです。システム拡張できる可能性を感じ、すべての店舗情報をYextに集約しました。

情報を一元化して業務を効率化

今後は、Yextを「店舗情報のハブ」にして、その情報を使ってネットメディア上に出したり、あるいは社内で他のシステムに情報を集めたりすることが可能になるといいます。「基本的には、そのシステムの中だけで情報を活用するわけではなく、システム同士が連携していくのが今回の業務システムの構想です。いろいろな分野のSaaSのシステムをいれていますから、店舗情報はすべてYextから取得する形にしていこうと思っています」(磯村氏)。

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