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全国230店舗の飲食店を展開するTBIホールディングスが、店舗情報管理にYext Knowledge Engine™を採用 ～デジタル上でのブランディングを大切にする飲食店の情報管理術～

デジタル・ナレッジ・マネジメント（DKM）のリーディングカンパニーであるYext（イエクスト）社（NYSE：YEXT、日本法人：株式会社Yext、代表取締役会長兼CEO：宇陀 栄次）は、株式会社TBI ホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山田 竜馬）がYextのKnowledge Engine™を採用したことを発表します。TBI ホールディングスは、これにより全国230店舗の営業時間や所在地などの正確な情報をウェブ上で提供できるようになり、GoogleやFacebook、トリップアドバイザーなどにおける情報を一括で更新できるようになりました。 YextのKnowledge Engineは、GoogleやAppleマップなど世界中で利用されている100以上の検索エンジン、マップ、アプリ、音声アシスタント、ソーシャルネットワークと直接統合されています。また、日本語、英語、中国語に対応していることから、訪日外国人が英語や中国語で検索を行った場合でも結果を管理することが可能になりました。 TBIホールディングスは、総合居酒屋・バル・ダイニングだけでなく、しゃぶしゃぶ 焼肉食べ放題の『めり乃』、チーズダイニングの『CHEESE SQUARE』、ハチミツ掛け放題の創作イタリアン『Bee House』など、食材やメニューに専門性のある店舗を、全国で230店展開しています。TBIホールディングスのフォトジェニックなメニューはSNSで話題になり、様々なメディアにも取り上げられていますが、FacebookやGoogleマップ上で正しく表示されない店舗もありました。SNSでのプロモーションに力を入れているTBIホールディングスにとって、Yextを通じて、SNSを含めたデジタル上で全ての店舗の正しい情報を掲載できることは非常に意義があります。また、訪日外国人をメインターゲットとしたインバウンド専門業態の開発や運営もしており、Yextが多言語での検索に対応していることも採用の大きな決め手となりました。 Yextについて、ならびにYextを活用してどのように企業のデジタル・ナレッジを管理ができるか、についての情報は、www.yext.co.jp をご覧ください。

2018-10-17

Yext 2018年サマー・リリースが一般に使用可能に

デジタル・ナレッジ管理（DKM）のリーダーYext, Inc.（NYSE: YEXT）は本日、Yextのすべてのお客様とパートナーに対して2018年サマー・リリースの提供を開始したことを発表しました。2018年サマー・リリースには、Yext Knowledge Assistantの新しいスキル、Facebookでの新しいPublisher Suggestion機能、Yextプラットフォーム経由でのGoogle User Photoモニタリングおよび監視機能が含まれます。企業が自社のウェブサイト等やウェブ全体を通してイベント情報を管理、公開、宣伝できるYextの新たなソリューション、Yext for Eventsについては、8月9日からお客様への提供を開始しています。 2018年サマー・リリースには以下の機能も含まれ、お客様とパートナーへの提供を開始しています。 Knowledge Assistantに新たに11のスキルを追加: Yextの対話型ユーザーインターフェイス、Knowledge Assistantに、消費者やGoogle、Alexa、Bing、Facebookなどのサービスに常に最新の情報を提供できるようYextのお客様に情報の更新をリマインドする機能が追加されました。加えて、Knowledge Assistantに「未対応のレビューを表示して」、「Googleから何件電話があった？」などと質問し、友達にSMSを送るような手軽さでパフォーマンスを把握できるようになりました。 Publisher Suggestions on Facebook: Facebookユーザーによる自社のFacebookロケーション・ページに対する提案を企業がYextダッシュボード内で確認し、これらの提案の承認/却下を選択できるようになりました。 Google User Photos: Googleマップユーザーが自社店舗やロケーションから投稿する写真を企業がYextダッシュボード内で直接監視できるようになりました。また、写真の閲覧回数などの分析の確認も可能です。 […]

2018-08-29
Designing a Rebrand

リブランディングを設計する際に考慮すべき6つのポイント

ブランドに停滞感や時代遅れの感覚がある場合、あるいは、新規参入または既存の市場でブランドの立ち位置を明確化するのに苦戦している場合。御社がこうした状況に直面しているとしたら、遠くない将来にリブランディングが必要となるかもしれません。 企業がリブランディングを選択する理由としては、以下のようなものが挙げられます。  ユーザーエンゲージメントの活性化 ビジュアルの更新 飽和した市場におけるローカルプレゼンスの強化 ブランドとのつながりが薄れた顧客との関係再構築 チャンネル全体での一貫性を確立するためのメッセージングと情報の最適化 その背景にある動機がどのようなものであれ、リブランディングという道程は、否応なく社内の期待を高めるプロセスです。(御社だけではなく、Cici’s、Arby’sやQdoba Mexican Eatsといった企業も皆通ってきたプロセスです。) 新しく用意したカラーパレットのインクが乾いたり、数千枚のノベルティTシャツを発注する前に、少し立ち止まって、ブランド設計における以下の重要な要素が時を経ても色褪せないものであるかどうかを確認してみましょう。 色については批判的なスタンスで検討する。 ブランドカラーの選択は意図的に行います。アクセントカラーやハイライトカラーの使用はコールアウトやリンク、ボタンに限定しましょう。こうすることで、お客様の目に入りやすくなり、アクションを実行しやすくなります。しかし、コンテンツの視覚的なガイド役を色にのみ頼るべきではありません。世界の男性人口の約8%、そして女性人口の約0.5%が何らかの形で色盲であるとされています。つまり、自社のお客様の中にこうしたユーザーが含まれる可能性は低くないということです。WCAG 2.0や国際アクセシビリティベストプラクティスを確認し、自社で採用するカラーパレットが推奨コントラスト比に合致しているかをチェックしてみましょう。 オープンソースのウェブフォントを使用する。 見本市のパンフレットには奮発してGothamを採用する価値があるかもしれませんが、ウェブライセンスの費用と予測不可能なページインプレッション数を考慮すれば、高価なフォントの採用は費用対効果の面で問題があります。ウェブサイトにはシステムフォールバックやGoogle Webフォントを用いましょう。拡大を続けるGoogleの多彩なオープンソースフォントディレクトリの中に、印刷用のフォントにほぼ一致するものが多数見つかるのに驚かれるかもしれません。こうしたフォント採用の利点は、ページ読み込み速度の高速化にあります。この理由は、検索エンジンの大半が、SEOのランキング要素としてページ読み込み速度の速さを考慮していることにあります。 時代に合わせてボタンやリンクを進化させる。 行動喚起(CTA)にはフラットな色調を選び、タブレットやモバイル端末でタップできる充分な大きさを確保しましょう(AppleのHIGでは縦横44px)。 テキストのリンク形式に色以外の要素も用いることで、周囲のコンテンツから目立たせることができます。下のボーダーラインに装飾的な下線を用いたり、矢印アイコンや特殊なフォント処理(大文字、斜体や太字など)を使用する例も見られます。 数学的な単位系を使用する。 リブランディングのプロセスでは、難しい決断を強いられます。ベースライングリッド(8pxなど)を選べば、科学の力で一部の意思決定がしやすくなります。タイポグラフィ、パディング、ガターやマージンをこの万能の単位の倍数(16px、24px、32pxなど)で設定すれば、作業が最大限に自動化されます。見やすくて一貫性のあるデザインが実現できるのみならず、スケーラブルな比率、またはems(もしくはrems)を使ったサイトのコーディングが容易となり、コンテンツが無数のデバイスの画面や解像度に無理なく対応できるようになります。 オンラインスタイルガイドを使用する。 良いブランドとは、時を経て進化し、適応していくものです。リブランディングも例外ではありません。バージョン管理されたブランドブックのPDF版をデザインし、維持するのではなく、共有できるInVisionやBrandFolderなどのツールの正確かつ唯一の情報ソースに万人の目が集まるようにしましょう。ブランディングですべきこと、すべきでないことを明確化すればするほど、社内外でのブランドの一貫性が保たれます。 新鮮さを重視する。 […]

2018-08-07

2018サマー・リリースのYext for EventsでYextが企業によるイベント情報管理を実現

Digital Knowledge Management (DKM)の大手Yext, Inc. (NYSE: YEXT)は本日、Yext for Eventsを発表しました。企業による自社のデジタル媒体やウェブ全体を通じたイベント情報の管理および公開を実現する同社の新たなソリューションで、ベータ版による提供を終了し、Yextの顧客やパートナー向けに一般提供が開始されたものです。Summer 2018リリースにはYextプラットフォームの新機能もいくつか含まれ、アーリーアクセスによる提供を本日開始しています。 「あらゆる種別の企業が見込み客にエンゲージし、コミュニティとのつながりを深めるためにイベントを利用していますが、イベント情報の管理は非常に時間がかかるもので、またチーム間、企業の自社ウェブサイト、消費者がイベント検索に利用する多数のサービスを横断しての管理が困難であるという側面も見受けられます。」Yextのチーフ・ストラテジー・オフィサーのMarc Ferrentinoはこう語ります。「Yext for Eventsは、企業がイベント情報を管理し、様々なプラットフォームを通じて消費者に届けるための強力なツールとして作られました。イベントに関するデジタル・ナレッジの正しい情報源として核となるまったく新しいソリューションがYext for Eventsなのです。」 Yext for Eventsにより、企業は、デジタル生態系全体においてイベントを作成、更新、公開し、さらにその効果を測定することが可能となります。Yextは、企業がイベントの開始・終了時刻、場所や説明といった重要な情報を管理し、Event Pagesを作成して自社ウェブサイトへ追加し、FacebookやEventfulなどのイベント情報サイト、加えてEventbriteなどのイベントチケット販売プラットフォームに広くイベントを公開するために必要なハブとなる正しい情報源を提供します。 ベータ版の早い段階でYext for Eventsを採用した企業の中にはBen & Jerry’sがあります。同社は、「フリーコーンデイ」のイベント情報管理と公開にYext […]

2018-08-02

YextのKnowledge NetworkがAmazon Alexaに対応。

2018年7月25日ニューヨーク発–デジタル・ナレッジ・マネジメント(DKM)のリーディングカンパニー Yext, Inc.（NYSE：YEXT）は、Amazonとの提携を発表、この提携により企業は、Alexa から配信される企業・店舗情報をYext Knowledge Engineを使って管理できるようになります。今回の新たな連携により、Alexaの音声検索を利用しているユーザは、最新の企業・店舗情報（所在地、連絡先、営業時間など）を直接入手することが可能となります。 Yextの創業者兼CEOのハワード・レーマン氏は、次のように語ります。「Yextの使命は、企業が消費者に対し、どこからでも正確な情報を提供するべく、自社のデジタル・ナレッジを自身で管理できるようにすることです。本日、我々はこの使命の実現に向けて大きな前進を遂げました。スマートスピーカーのAmazon Echoシリーズと、Alexaボイスサービスは、音声対応デバイスとして業界に革新を起こし、これらのデバイスによってAmazonは世界を変えました。そして今、Alexaの音声検索を利用している何百万人もの消費者は、Yext Knowledge Engineで管理された正確かつ信頼できる企業情報を入手できるようになりました。」 Yextのチーフ・ストラテジー・オフィサーであるマーク・フェレンティーノは次のように語ります。「Amazonの画期的な取り組みは、消費者の音声検索を急速に広めました。この時代の変化により、企業は、消費者が使う自然言語を使った個々の質問に対応できるよう、自社のブランドコンテンツを整備しなければなりません。でもご安心ください。Yext Knowledge Engineがそれを可能にします。そしてその結果、Alexaを利用しているユーザは、その企業の最新情報を、好きな時に好きな場所で入手することができるようになります」 Yextのお客様企業は、Alexa がYext Knowledge Network（旧Yext PowerListings® Network）上に設定され、お客様企業のデジタル・ナレッジが自動的に同期されます。Yextについて、ならびYextを活用する事でどのように貴社のデジタル・ナレッジを管理ができるかについての情報は、www.yext.co.jpをご覧ください。

2018-07-25

The Everywhere Brandとなるためにー#7：イノベーティブであること

リチャード・ブランソン氏の雄弁な言葉で「どんなゲーム・チェンジャーも、いつかどこかで失敗する。なぜ彼らが最終的には成功するのか、それは失敗しても諦めないからだ」というものがあります。 あなたも失敗したからとくじけたままではいけません。Everywhere Brand になるためには、イノベーティブであることが必要です。そしてあなたの行動やあなたのお客様に向ける情熱から、そのイノベーションは生まれるのです。 未来に何が起こるかを予測することは難しい。だからといって、何もせずに待っているだけで良いのでしょうか。AIや機械学習、デジタル・アシスタントについて勉強しましょう。時代に合わせて変化する顧客情報やメディア消費の傾向について調査しましょう。Amazonの新しいカメラ・アクセサリ、Amazon Echo Look のような最新アイテムを購入し、それがどのような機会や脅威をもたらすのか、考えてみましょう。 イノベーションを起こすには、リスクや失敗が伴う可能性があります。しかし、リスクを恐れていては改善する余地はありません。Everywhere Brandとは、最新のテクノロジーとともに進化し、未来を見据えた最新の戦略を実行していく企業のことなのです。Everywhere Brandは失敗によって諦めるのではなく、むしろ失敗から学び、より進化していくことなのです。 Everywhere Brandについてより詳細について学ぶには、ホワイトペーパー「The Everywhere Brand: あなたのウェブサイトのその先へ。デジタル・ワールドとともに」をダウンロードしてください。

2018-07-23

The Everywhere Brandとなるためにー#6：適切に反応すること

オンライン上でのやり取りが主流となっている現代で、The Everywhere Brandとなるためには、お客様との直接的な対話を重視し、正直な感想（レビュー）を伺い、それに対し丁寧かつ親切に対応する必要があります。 検索結果ページには、サードパーティ上のレビュー評価が掲載されています。さらにグーグルでは、オーガニック検索結果にファーストパーティ上レビューが表示されるようになりました。ファーストパーティレビューとは、あなた自身のウェブサイトやアプリ上のレビューのことです。それらのレビュー評価は、オーガニック検索の結果表示へ影響するだけでなく、その評価がGoogle ナレッジ・カードに表示されることもよくあります。 どこから検索されても自社情報を検索結果に表示させるためには、より多くのレビューを貰えるような戦略を立て、それに対し迅速に回答をする必要があります。さらに、ファーストパーティレビューによって消費者へより詳細な店舗情報を伝えることができます。ですから、お客様にレビューをしてくれるよう積極的にお願いし、そのレビューへの対応を確実に行う必要があるのです。 また、自社サイトでより多くのレビューを受けることは、グーグルなどのサードパーティレビューサイトの検索結果でも高い評価を得ることに繋がります。例えば、Denny’sはYext Reviewsを活用し始めてから、サードパーティレビューサイトでの各店舗の星評価がほぼ1つ分上がりました。 それはなぜでしょうか。レビューをもらうことに受動的でいると、ネガティブなレビューを受けてしまうことが多いのです。 ですからファンに火をつけより良い検索結果を表示させるためには、ポジティブなもの、ネガティブなもののどちらも含め、より多くのレビューをもらえるような戦略が必要なのです。 このシリーズの第7回では、Everywhere Brandの成功する7つ目のポイント、「イノベーティブであること」について取り上げます。さらに詳しく知りたい方は、ホワイトペーパー「The Everywhere Brand: あなたのウェブサイトのその先へ。デジタル・ワールドとともに」をダウンロードしてください。

2018-07-11

The Everywhere Brandとなるためにー#5：精度が高いこと

製品や所在地、人について具体的で精度の高い情報を公開している企業は、それを行わない企業よりもオンライン上、有利になります。 これはSEOについても同様で、より豊富なコンテンツが最適化されていると、サイトへのトラフィックは増加します。SEOはもともとはウェブサイト上の構造化されていないデータを対象にしていますが、デジタル・ナレッジ・マネジメント（DKM）は詳細で具体的な構造化データを使用してトラフィックを促進し、売上の拡大をサポートします。 検索結果で表示されるページ（SERP）はページ上に10個のブルーリンク（青字で表示されたページのリンク）の表示から、ナレッジグラフカード、マップ、構造化された情報が組み合わされたページの表示に進化しました。検索エンジンは、検索ワードに最も関連性が高く、かつ正確な結果をクローリングして返します。データを構造化しておくことで、検索エンジンはあなたの企業や店舗情報と検索ワードの関連性を判別することができます。 インテリジェントサービスはサービスの進化や拡大に伴い、ユーザーのリクエストを満たすために、企業により精度の高い構造化データを提供するよう求めるようになりました。そのようなデータをインテリジェントサービス自身が持つことで、消費者の変化し続ける検索行動に対応するようになっているのです。 ここでPCでの検索とスマホでの検索を比較してみましょう。スマホからAlexaやCortana、Google、またはSiriで音声検索をする際、求められている回答は10個のブルーリンクではありません。一つの最適な回答を求めているはずです。Baiduの元チーフ・サイエンティストAndrew Ngによると、2020年までに全ての検索の50%が音声検索になります。そして音声検索では非常に精度の高い情報が求められます。 Everywhere Brandになるために、FacebookのロケーションページやInstagramのロケーションタグ、Snapchatのジオフィルターなどのソーシャルプラットフォームを通し、精度の高いデータを提供する必要があります。このような精度の高い位置データは、あなたの企業や店舗のローカルエンゲージメントを促進し、ビジネスの拡大を後押しします。 このシリーズの第6回では、Everywhere Brandの成功する6つ目のポイント、「適切に反応すること」について取り上げます。さらに詳しく知りたい方は、ホワイトペーパー「The Everywhere Brand: あなたのウェブサイトのその先へ。デジタル・ワールドとともに」をダウンロードしてください。

2018-07-03

The Everywhere Brandとなるためにー#4：リアルタイムであること

顧客のスマートフォンへの依存度はますます高まり、そこから得られる情報が正確かつタイムリーであることが期待されています。 Everywhere Brandになるためには、顧客にリアルタイムのデジタル・ナレッジを絶妙なタイミングで提供することを目指すべきです。 たとえば、ベン&ジェリーズ（Ben & Jerry’s）の「アイスクリーム無料デー（Free Cone Day）」に、あなたが近くにいれば、ぜひ詳細を知りたいと思うでしょう（#ChunkyMonkey）。Everywhere Brandは、スマートフォンとインテリジェントサービスの増加により、顧客の興味をうまく引いて、購入に導かせることができるとわかっています。Everywhere Brandになるためには、ビジネスに関するデジタル・ナレッジをリアルタイムで公開し、顧客に時間の変更、製品のアップデート、緊急事態を知らせる必要があります。 2016年1月に冬の嵐ジョナスがアメリカ東海岸を襲いました。旬の素材を取り扱うファーストカジュアルレストランチェーンのSweetgreenは、他の多くの企業同様、吹雪の間、店を閉鎖しなければなりませんでした。同社はYext Knowledge Engineを使用してグーグル、Facebook、Yelp、そしてデジタルワールド全体で営業時間をアップデートするという対応をしたのです。 これにより、Sweetgreenの顧客は、吹雪の中出かけたのに店が閉まっているという状態を避けることができました。 Everywhere Brandになるためには、リアルタイムに対応することをブランド・マネージャーのDNAに埋め込む必要があります。 顧客へのサービスレベルに影響が及ぶような予期せぬ事態が発生した場合、モバイル顧客に対する新たな責任が生じることを理解しておく必要があります。つまり、天候、病気、その他の緊急事態による店舗の閉鎖がデジタルワールド全体に適切に反映されるように準備をしておき、店舗が再開したときには再び情報をアップデートする必要があるのです。 このシリーズの第5回では、Everywhere Brandの成功する5つ目のポイント、「精度が高いこと」について取り上げます。さらに詳しく知りたい方は、ホワイトペーパー「The Everywhere Brand: あなたのウェブサイトのその先へ。デジタルワールドとともに」をダウンロードしてください。

2018-06-28