ニュース&メディア

Yext 会社の最新のニュース&メディア報道

企業ニュース

ヤマト運輸がYextのKnowledge Managerを採用

デジタル・ナレッジ・マネジメント(DKM)のリーディングカンパニーであるYext(イエクスト)社(NYSE:YEXT、日本法人:株式会社Yext、代表取締役会長兼CEO:宇陀 栄次)は、ヤマト運輸株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:長尾 裕)が「Yext Knowledge Manager」を採用したことを発表します。 Yext Knowledge Manager は企業が店舗の営業時間や住所などの情報を一元管理できるクラウドソフトウェアです。GoogleやAppleマップなど世界中で利用されている100以上の検索エンジン、マップ、アプリ、音声アシスタント、SNSなどのプラットフォームと直接統合されているため、Yext Knowledge Manager上で情報を変更すると、これらのプラットフォーム上の情報も更新されます。 ヤマト運輸は、全国に約4,000店の直営店があります。Yext Knowledge Managerを使うことで各店舗の営業時間や所在地などの正確な情報や、手荷物のお預かりなどの店舗ごとのオリジナルサービスをクラウド上で一元管理することが可能になりました。さらに、各店舗がWeb上に掲載している情報を修正したい場合にも、Yext Knowledge Managerに一度入力するだけで、直接統合している国内16以上のプラットフォーム上の情報を更新することが可能になりました。 ヤマト運輸では、多様化するお客さまのニーズに応えするため、新しい取り組みも積極的に進めており、オープン型宅配ロッカー『PUDOステーション』のネットワークも構築しています。今回、Yextのソリューションが採用された理由は、お客様の満足度向上のためです。外出先で宅急便などのサービスを利用したい時や、再配達の荷物を自分で受け取りに行きたい時など、様々な場面で『ヤマト運輸』の店舗が検索されています。Yext Knowledge Managerは、日本全国あらゆる場所で、スマートフォンやAIアシスタントなど様々な端末で検索した場合でも、全ての店舗の営業時間や所在地などの情報を正確に表示することで、お客様の満足度向上に寄与します。 現在、消費者の行動はスマートフォンでのリアルタイム検索による結果に大きく影響を受けており、企業はその情報の対応に目を向けています。また、第三者が発信する情報が様々なプラットフォーム上で瞬時に拡散され、検索結果として表示されるようになり、企業は自社の情報でもデジタル上で正しい情報を常に表示させることが難しくなっています。さらに、訪日外国人数も増加の一途を辿っており、日本国内の情報であっても、様々な言語で日本では使われないようなプラットフォームでも拡散しています。Yextは、従来は難しかった、このような時代のニーズに対応しています。 Yextについて、ならびにYextを活用してどのように企業のデジタル・ナレッジを管理ができるか、についての情報は、www.yext.co.jp をご覧ください。

2018-11-08

YextがYext Brainでデジタル・ナレッジ・マネジメントに革命を起こす。

Yext Brainは、消費者向けのブランド情報を提供するAI-Readyなデータ構造を企業にとって実現可能に。 ニューヨーク発— 2018年10月23日—デジタル・ナレッジ・マネジメント(DKM)をリードするYext, Inc.(NYSE: YEXT)は、本日ONWARD18において次世代のDKM、Yext Brainを発表しました。Yext Brainでは、企業がAI-Readyなデータ構造内で自社に関するすべての事実情報を作成したり、これを活用したりすることができます。 これにより、自社のウェブサイトやサービスの強化はもちろん、検索、音声アシスタント、チャットボットなど、人工知能により実現する消費者サービスと同期することが可能です。 Yext Brainを利用することで、企業は自社に関する事実情報を、かつてないほどの高い精度と深いレベルで管理することができます。 「ウェブサイトはインテリジェントではありません。問いに対して、答えを教えてくれません。何か探したいことがある場合、仮にその答えがどのサイトにあるのか既にわかっていたとしても、それがどのページにあるのか推測し、答えを見つけ出すまで全てのテキストを読まなければなりません。本日、Brain、Think、AI-Ready Pagesの発表は、Yextは、あなたに代わって思考する3つの革命的な新しいDKMテクノロジーの誕生を意味します。そして、そのビジョンを今明らかにします。もう推測はいりません。もう読むと言う作業も必要ありません。もう考える必要もありません」と語るのはYextの創業者兼CEO、Howard Lermanです。「従来のウェブサイトは考えると言う作業を強います。しかしBrainは、あなたに代わって考えます」 Yext はONWARD18で発表した、進化した機能は次の通りです。 Yext Brain: AI-readyなデータ・プラットフォームであり、企業が自社に関するあらゆる事実情報を定義したり、事実情報の間の関係性を示したりできるようにします。Yext Brainでは、企業がイベント、ロケーション、専門家、製品、期間限定キャンペーンなど様々なデジタル・エンティティを作成することが可能です。Yext Brain内ではエンティティ間の関係を双方向で構築できます。これはAIを活用したサービスが、イベントを開催している店舗はどこにあるのか、あるいはどの医療機関でどの保険が使えるのかといった、詳細な質問に答えるのに役立ちます。 Yext Think: 革命的な回答型検索エンジンであり、Yext Brainから直接的な答えを引き出し、ストア・ロケータ、メニュー検索、病院検索など、企業自身のウェブサイト機能において豊かなユーザー・エクスペリエンスを提供します。これによりユーザーは、「ユニオンスクエア店の閉店は何時?」とか「保険が使えて今日予約が可能な歯医者を探したい」とか「ベーコンチーズバーガーのカロリーは?」といった質問を企業のウェブサイトに問いかけることが可能になります。Yext […]

2018-10-24

全国230店舗の飲食店を展開するTBIホールディングスが、店舗情報管理にYext Knowledge Engine™を採用 ~デジタル上でのブランディングを大切にする飲食店の情報管理術~

デジタル・ナレッジ・マネジメント(DKM)のリーディングカンパニーであるYext(イエクスト)社(NYSE:YEXT、日本法人:株式会社Yext、代表取締役会長兼CEO:宇陀 栄次)は、株式会社TBI ホールディングス(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山田 竜馬)がYextのKnowledge Engine™を採用したことを発表します。TBI ホールディングスは、これにより全国230店舗の営業時間や所在地などの正確な情報をウェブ上で提供できるようになり、GoogleやFacebook、トリップアドバイザーなどにおける情報を一括で更新できるようになりました。 YextのKnowledge Engineは、GoogleやAppleマップなど世界中で利用されている100以上の検索エンジン、マップ、アプリ、音声アシスタント、ソーシャルネットワークと直接統合されています。また、日本語、英語、中国語に対応していることから、訪日外国人が英語や中国語で検索を行った場合でも結果を管理することが可能になりました。 TBIホールディングスは、総合居酒屋・バル・ダイニングだけでなく、しゃぶしゃぶ 焼肉食べ放題の『めり乃』、チーズダイニングの『CHEESE SQUARE』、ハチミツ掛け放題の創作イタリアン『Bee House』など、食材やメニューに専門性のある店舗を、全国で230店展開しています。TBIホールディングスのフォトジェニックなメニューはSNSで話題になり、様々なメディアにも取り上げられていますが、FacebookやGoogleマップ上で正しく表示されない店舗もありました。SNSでのプロモーションに力を入れているTBIホールディングスにとって、Yextを通じて、SNSを含めたデジタル上で全ての店舗の正しい情報を掲載できることは非常に意義があります。また、訪日外国人をメインターゲットとしたインバウンド専門業態の開発や運営もしており、Yextが多言語での検索に対応していることも採用の大きな決め手となりました。 Yextについて、ならびにYextを活用してどのように企業のデジタル・ナレッジを管理ができるか、についての情報は、www.yext.co.jp をご覧ください。

2018-10-17

続きを読む